急性毒性
経口
【分類根拠】
(1)、(2)より、區(qū)分外とした。
【根拠データ】
(1)ラットのLD50値:>10,000 mg/kg(EPA Pesticide(2000)
(2)ラットのLD50値:15,000 mg/kg(JMPR(1995))
経皮
【分類根拠】
(1)、(2)より、區(qū)分外とした。
【根拠データ】
(1)ラットのLD50値:>2,500 mg/kg(EPA Pesticide(2000))
(2)ラットのLD50値:>5,000 mg(JMPR(1995))
吸入:ガス
【分類根拠】
GHSの定義における固體である。
吸入:蒸気
【分類根拠】
GHSの定義における固體である。
吸入:粉じん及びミスト
【分類根拠】
データ不足のため分類できない。なお、(1)はばく露時(shí)間が不明であり、分類に利用できない。
【根拠データ】
ラットのLD50値:>29 mg/L(EPA Pesticide(2000)、JMPR(1995))
皮膚腐食性及び皮膚刺激性
【分類根拠】
刺激性を示すデータ(1)もあるが、24時(shí)間適用試験であり、これ以外に情報(bào)は得られず、データ不足のため分類できないとした。
【參考データ等】
(1)ウサギを用いた皮膚刺激試験で本物質(zhì)を24時(shí)間適用したところ、5/6例で明確な紅斑、そのうち1例にわずかな浮腫が認(rèn)められ、72時(shí)間で回復(fù)したとの報(bào)告がある(JMPR(1995)、EPA Pesticide(2004))。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性
【分類根拠】
(1)は試験の詳細(xì)が不明だが、証拠の重みづけに基づきJMPRの判斷を踏まえて、區(qū)分外とした。
【根拠データ】
(1)ウサギを用いた眼刺激試験で本物質(zhì)を適用したところ、24時(shí)間後に軽度の結(jié)膜発赤が見られ、72時(shí)間以內(nèi)には回復(fù)しなかったという報(bào)告があるが、JMPRは「not irritating to the eyes」と判斷している(JMPR(1995))。
呼吸器感作性
【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性
【分類根拠】
(1)より、區(qū)分1とした。
【根拠データ】
(1)モルモットを用いたMaximization試験(n=12匹(雄))で本物質(zhì)を適用したところ、明確な感作性が見られたとの報(bào)告がある(JMPR(1995))。
【參考データ等】
(2)EU CLPでは本物質(zhì)をSkin Sens. 1に分類している。
生殖細(xì)胞変異原性
【分類根拠】
(1)、(2)より、ガイダンスに従い分類できないとした。
【根拠データ】
(1)In vivoでは、雄マウスを用いた?jī)?yōu)性致死試験(JMPR(1995))、コメットアッセイ、小核試験(NTP DB(Accessed Jul. 2018))、雌雄ハムスターを用いた染色分體交換試験 (JMPR(1995))で陰性であった。
(2)In vitroでは、細(xì)菌を用いた復(fù)帰突然変異試験、枯草菌を用いたDNA修復(fù)試験、哺乳類培養(yǎng)細(xì)胞を用いた遺伝子突然変異試験、染色體異常試験、不定期DNA合成試験で陰性の報(bào)告がある(JMPR(1995))。
【參考データ等】
(3)JMPR(1995)も遺伝毒性はないと結(jié)論づけている。
発がん性
【分類根拠】
発がん性に関して、利用可能なヒトを?qū)澫螭趣筏繄?bào)告はない。
(1)、(2)の動(dòng)物試験結(jié)果及び(3)の既存分類に基づき、區(qū)分2とした。
【根拠データ】
(1)雌雄ラットに150~4,500 ppmを2年間経口(混餌)投與した発がん性試験において、150 ppmでライディッヒ細(xì)胞の腫瘍、雌の500 ppmで卵巣の良性の性索間質(zhì)腫瘍、雌の1,500 ppmで副腎腫瘍、雄の4,500 ppmで肝細(xì)胞がんが認(rèn)められた(JMPR(1995))。
(2)雌雄ラットに50~3,000 ppmを2年間経口(混餌)投與した発がん性試験において、雌の3,000 ppmで子宮腺がん、雌雄マウスを用いた18ヵ月間経口投與試験において、8,000 ppmで肝細(xì)胞がんが認(rèn)められた(JMPR(1995))。
(3)國(guó)內(nèi)外の分類機(jī)関による既存分類では、EPAでグループCに(EPA Pesticide(2000))、EU CLPにおいてCarc. 2に分類されている。
生殖毒性
【分類根拠】
(1)、(2)より、母動(dòng)物毒性発現(xiàn)量又はそれ以下の用量で、顕著な影響として雄児動(dòng)物に奇形を含む発生影響がみられることから、區(qū)分1Bとした。
【根拠データ】
(1)ラットを用いた多世代試験では、1,000 ppmの投與により児動(dòng)物の外性器の雌性化に伴う雄性不妊が認(rèn)められ、300 ppmの投與により低受胎の可能性が示唆された。F2児動(dòng)物では、50 ppmの投與により精巣上體重量の減少が認(rèn)められた(JMPR(1995))。
(2)妊娠ラットを用いた発生毒性試験では、母動(dòng)物毒性発現(xiàn)量より低い用量で、肛門-生殖突起間距離(AGD)の短縮が認(rèn)められた(JMPR(1995))。
【參考データ等】
(3)ラットへの低用量(3 mg/kg/day以上)レベルの投與により、アンドロゲン受容體阻害によってアンドロゲン依存性の器官及び機(jī)能に影響を及ぼし、雄ラットの前立腺重量減少、他の生殖器官重量の減少、乳頭/扇狀突起の発達(dá)、AGDなどの影響が顕著にみられている。またより高用量レベルの投與では、さらなる性器重量の減少、異所性精巣、膣ポーチなどの奇形がみられている。(EPA Pesticide(2000))。
(4)ウサギを用いた発生毒性試験では、800 mg/kg/dayの投與により死亡率の上昇がみられたが、催奇形性は認(rèn)められなかった(JMPR(1995))。
(5)EU CLPではRepr. 1B に分類されている。